重機レンタルや解体オペレーター派遣も対応株式会社リプロ

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中・大型解体Demolition

中・大型解体

リプロの中・大型施設解体の特徴

  • 中・大型解体 200件以上の実績!

    これまでにビル、マンション、倉庫を解体してきた確かな実績があります!

  • キャタピラー社の解体用重機50台以上、アタッチメント200台以上!

    建機レンタル会社からスタートしたリプロ。キャタピラー社の信頼性の高い中・大型施設解体用の重機とアタッチメントを豊富に揃えています!

  • リプログループの熟練の解体オペレーター多数所属!

    これまで様々な中・大型解体工事の現場をくぐり抜けてきた経験豊富な解体オペレーターを派遣します!

  • 重機レンタルから解体オペレーター派遣、重機の回送まで自社でワンストップ! 重機レンタルから解体オペレーター派遣、重機の回送まで自社でワンストップ!

    ワンストップで解体サービスを提供することで、長期間に渡って重機をレンタルしたい、オペレーター付きでレンタルしたい、明日のこの時間までに重機を回送してきて欲しいなどお客様のご要望に一つ一つ丁寧に対応できます!

リプロの中・大型施設解体の特徴

中・大型解体

アパートや、ビル、工場、倉庫などの解体なら新築と解体の分離発注でコストの見直しを!

よくご依頼いただく対象物 よくご依頼いただく対象物

  • 事務所
  • 工場
  • ガソリンスタンド
  • 倉庫
  • アパート
  • 学校
  • 立体駐車場
  • 擁壁
  • 地中障害物

このような中・大型施設の解体は、住宅解体やプチ解体と違い、いくつか気をつけなければならないことがあります このような中・大型施設の解体は、住宅解体やプチ解体と違い、いくつか気をつけなければならないことがあります

  • 重機とアタッチメント
  • 許可の保有
  • 環境対策

建機レンタル会社からスタートさせたリプロの重機とアタッチメントの豊富さ。
そして、壊すことで、より暮らしやすい住環境を整えることに、真剣に取り組んでいます。

中・大型施設解体の依頼をする前に、、、

中・大型施設解体にかかるチェック項目

Point 01

中・大型施設の解体向けの重機、
アタッチメントを所有しているのか

ブロック塀を撤去

中・大型施設を解体できる重機、アタッチメントを揃えていないと、建機レンタル会社からレンタルをして工事を行うことになるため、その分だけコストがかさんでしまいます。
リプロでは、建機世界シェアNo.1のキャタピラー社の大型施設解体用の重機、アタッチメントを多数取り揃えているのでご安心ください。

Point 02

中・大型施設向けの解体
オペレーターが所属しているのか

ブロック塀を撤去

一口に、解体工事のオペレーターといっても、その範囲は木造住宅から、鉄筋コンクリート造、鉄筋鉄骨コンクリート造などでまったく異なる解体の作業工程と解体技術が必要になるため、中・大型施設の解体の経験があるオペレーターが所属している解体業者に発注しましょう。

リプロでは、木造住宅、RC造、SRC造、それぞれを得意とする解体オペレーターが所属しているのでご安心ください。

Point 03

解体工事業、建設業法に
基づく許可を保有しているのか

ブロック塀を撤去

解体工事業を営む場合、元請け、下請けの別にかかわらず、建設業法に基づく建設工事業、土木工事業、解体工事業の許可を受けている場合を除いて、解体工事業の登録が、平成28年の建設リサイクル法の改正により必要になりました。

また、請負金額 500万円以上の場合、建設業法に基づく許可が必要になります。上記の許可を取得している解体業者なのか、事前にチェックしてみましょう。

Point 04

マニュフェストの
発行をしてくれるのか

ブロック塀を撤去

建物の解体は、解体して終わりではなく、廃棄物の処理が適正に行われるかがとても重要です。

廃棄物の排出事業者は、運搬業者、処理業者、種類、数量などを記載したマニュフェスト伝票の記載と交付が義務付けられており、産業廃棄物の処理票であるマニュフェストを発行してくれるか、また、電子マニュフェストに対応しているのか事前に確認しましょう。

Point 05

アスベスト、
土壌汚染対策はできるのか

ブロック塀を撤去

過去に耐久性、耐熱性が優れていることから大量に建物に使われたアスベスト。アスベストはレベル1〜レベル3までで飛散防止の作業基準を遵守しながら処理を行うため、アスベストの処理を適正に行える解体業者なのか確認しましょう。

工場跡地など、土壌汚染が発覚した場合、その後の土地の売買に大きな影響を及ぼします。そのため、汚染物質の土地調査、調査に基づく汚染物質の掘り起こし、産廃処理を適正に行えるか確認しましょう。

Point 06

資産除去債務にかかる
見積もり算出はできるのか

ブロック塀を撤去

平成22年から国際会計基準(IFRS)をもとにした、資産除去債務という会計基準が導入されました。資産除去債務とは、企業が将来に負担するはずの費用をあらかじめ負債として計上するとい仕組みです。

この資産除去債務は、原状回復費用も含まれるため、アスベスト、土壌汚染、ダイオキシンなど法令で定められたものを含めた撤去、解体費用を決算書に反映する必要があります。

そのため、正確な見積もり算出のできない業者に依頼すると、将来にわたって負債金額を多めに計上してしまう恐れもあるため、中・大型施設の解体に精通した解体業者に、正確な見積もり算出をお願いしましょう。

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お電話の方は「HPを見たのですがお見積りお願いします」とお伝えください!

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